ディジタルマルチメーター

積分時間（Integral Action Time）

ディジタルマルチメータ（Digital Multi Meter：DMM）では、二重積分方式によるA/D コンバータを採用しています。この方式では積分形A/D変換器を用いて入力電圧を時間に変換する方式から測定値を求めますが、この積分動作を合わせる時間を積分時間と呼びます。
積分時間を電源周波数もしくはその整数倍にすると、電源周波数あるいはその高調波成分のノイズが打ち消されて測定値が安定します。50Hzの場合は20msが60Hzの場合は16.7msが使われ、共用の場合には整数倍が一致する100msの積分時間が使われます。

 

測定確度（Accuracy）

DMMでは測定確度を一般的に、「±（○○% of reading＋□□digits）」と表します。
＊当社では、「of reading（読み値）」を「rdg」、「digi（t デジット＝最小桁の表示数）」を「dgt」と省略することもあります。
これは、真の値に対して、DMMが測定・表示する値の範囲を示しています。
例えば、直流電圧５Vレンジにおいて「±（0.1% of reading ＋ 5digit）」の確度を有するDMMで測定した結果、測定値が「1.000V」と表示された場合には
　①：±（0.1% of reading） ⇒ ±（0.1%×1.000V）＝±0.001V
　②：±（5digit） ⇒ ＝±0.005V
よって、①と②を加算した値、つまり±（0.006V）がDMMの測定誤差となり、真の値は1.000V±0.006V＝0.994～1.006Vにあると判断することができます。

 

実効値（Root Mean Square Value）

ある波形の持つエネルギーに最も直結した値で、波形の瞬時値の二乗を１周期で平均した値の平方根をいいます。

＊表1・図1・図2参照

 

平均値（Mean Value）

「瞬時値の和の平均値」で、交流の半波で求められます。これは波形の面積を計算したことと同じです。
正弦波交流では波高値を1とした場合、0.637(2/π)となります。

＊表1・図1・図2参照

 

波形率（Form Factor）

実効値の平均値に対する比です。
波形率＝実効値／平均値

＊表1・図2参照

 

波高率（Crest Factor）

最大値の実効値に対する比です。
波高率＝最大値／実効値

＊表1・図2参照

 

P-P値（Peak to Peak）

波形の振幅の最も大きい値から小さい値までの差をいいます。

＊図1参照

 

周波数特性（Frequency characteristic）

入力値、測定値や応答が周波数によって変化する状態をいいます。交流信号における測定信号は単一周波数だけではなく、低周波から高周波までさまざまな周波数が含まれている場合が殆どです。これらの信号をより正確に測定する場合、より広い周波数特性範囲をもつ測定器の使用が望まれます。

 

入力インピ－ダンス（Input Impedance）

測定対象に影響を与えないためには、電圧測定では入力インピ－ダンスは極力高いことが望まれます。DMMの入力インピ－ダンス（入力抵抗）は直流電圧レンジで5V/50V/500V/1000Vレンジのように分圧器を通る場合は約10MΩ、プリアンプで直接増幅できる場合は100MΩ以上の値となっています。

 

デシベル（Decibel）

電気信号振幅変化や音響レベル、有線機器などの伝送系などを表現するために用いられます。
電圧や電流又はこれらに類似の量のレベル差を表現する場合にも用いられますが、これは（I1/I2）2＝（V1/V2）2＝P1/P2の関係が成立する場合に限られます。記号はdBでｄ（デシ）は1/10、Ｂ（ベル）はlogを示します。
有線系では600Ωの伝送系に1mWの電力を送りこむときを0dBと定め、これを0dBmといいます。このとき、600Ωの抵抗の両端電圧は実効値で約0.774Vです。

 

CEマーク

CEマークは、EU（欧州連合）が定めた製品の安全に関する規格を合格した製品の資料やカタログ、製品に表示が義務づけられたマークです。EC指令に基づき、当社の製品は安全規格およびEMC規格に適合した設計と評価試験が行われています。

 

電磁環境適合性（EMC）

EMI（電磁妨害、製品から放出の電磁波を規制）とEMS（イミニティ、電磁障害、外部からの電磁波が製品の性能に影響を受けないことの規制）があり、電磁環境に両立していることで電磁両立性ともいいます。

 

安全規格

人の生命や財産を守ることを目的とし、製品が満たすべき安全要求を定めた規格です。国際的な規格IEC 61010があり、これに整合を取りながら各国において国内規格として定められています。
日本では、JISC 1010（制御、及び研究室用電気機器の安全性）があります。
安全規格では、測定者の安全を確保するため、測定カテゴリとしてⅠ～Ⅳに分類することにより測定器の使用範囲を明確にしています。これは電力を供給するラインに過大な雷インパルスやサージ電圧が誘導されており、カテゴリ数字が大きい方に従ってレベルがより大きくなるからです。

＊解説参照

 

表1　代表的な周期波形の実効値・平均値・波形率・波高率

 

図1　正弦波の実効値と平均値

 

図2　ひずみ波の実効値

 

解説　安全に関するカタログ記載用語の解説

測定カテゴリ	説 明	備 考
O (None, other)	主電源に直接接続しないその他の回路です。
CAT.Ⅱ	低電圧設備に直接接続された回路上で実施する測定のためのものです。	家電機器、携帯工具など
CAT.Ⅲ	建造物設備内で実施する測定のためのものです。	配電盤、回路遮断器など
CAT.Ⅳ	低電圧設備への供給源で実施する測定のためのものです。	架空線、ケーブル系統など